会計ファイナンス学科Q&A

1，2年次は、簿記会計を中心に学びます。2年修了時までに、全員、日商簿記2級・FP3級の合格を目指します。3年次以降は、「会計」、「ファイナンス」、「経営」等のゼミ(1ゼミ10名程度)に入室し、それぞれを深く学んでいきます。資格取得を励みに、グローバルなビジネス言語である会計やファイナンスの理論を修得していきます。

徹底した少人数教育と実務家出身の親身な教員です。簿記演習は一クラス平均30名となっているので、何かわからないことがあればすぐに教員に聞くことができます。また、金融業界出身で博士や修士の学位を有した教員や公認会計士・税理士・ファンドマネージャー・証券アナリスト・ファイナンシャルプランナー（FP）の教員が学生の勉強をサポートしています。

専門学校ではないので、資格試験や検定試験の合格を目的としているわけではありません。ただ、特に1・2年次の専門科目の基礎知識・スキルを学修するプロセスとして、日商簿記検定などの各種検定試験を重視しています。また、自らのキャリアプランに基づいて大学での学修を継続した成果として、税理士等の資格試験や国税専門官等の公務員試験に合格（税理士は「簿記論」と「財務諸表論」の2科目に科目合格）した学生もいます。このように、各種検定試験や資格試験の合格は目的ではなく、あくまでも大学での学修成果の一つです。
また、会計ファイナンス学科には資格試験や検定試験とは関係しない科目もたくさんあります。さらに、ゼミ活動等を通してビジネスプランコンテストに応募したり、企業等と連携したプロジェクト活動に参加したりする学生も大勢います。したがって、会計ファイナンス学科での学修成果は、検定試験や資格試験の合格することのみではありません。

以前よりも難しくなっているのは確かです。しかし、一つ一つしっかりと勉強していけば合格できます。もちろん合格するためのサポートも充実しています。土曜日の簿記集中講義や授業時間外の補講等も実施し、学生1人1人の個性に合わせ、わかるまで丁寧に教える教員を揃えて万全なバックアップ体制を構築しています。学科には「簿記研究会」もあり、そこで資格試験に関して集中的に時間外で学ぶこともできます。

会計・ファイナンス・経営といったビジネスの中核となる分野に、よりターゲットを絞って、集中的に学べる点です。また、全員が卒業するまでに上記の分野のライセンス・ホルダーになることを学科として目指している点も会計ファイナンス学科の特色です。3・4年次はケース・メソッド等を取り入れた「ビジネススクール型教育」を行う点も特色の1つです。

はい、インターンシップに参加することは可能です。監査法人や会計事務所はもちろんですが、一般企業のインターンシップにも参加可能です。3年次の夏に行くケースが多いです。所属したゼミを通じてインターンに行く学生もいます。昭和女子大学は「就職に強い大学」です。そのため大学が取りまとめるインターンシップも数多くあります。

はい、プロジェクト活動に参加することも可能です。これまで学生は、カルビー、イクスピアリ、Amazon Japan等と商品・サービス開発を行っています。例えば、昨年度はカルビーとシンポテトの新フレーバーの開発・販売、そして販売促進活動を行いました。この取り組みはメディアでも大きく取り上げられました。

卒業生は、学科で学んだ専門性をそのまま活かせる金融(銀行・証券・保険・不動産)業界を中心に、さまざまな業界の上場企業の管理部門や経理部門、専門職業界(監査法人、税理士法人、コンサルティング会社など)、国税専門官等の公務員などとして活躍しています。また、税務や会計、経営学などの専門性を高めるため、大学院へ進学する学生も増加しています。

はい、有利です。雑誌「プレジデント」が実施した社会人向けのアンケートでは、取得してよかった資格のトップ3に「簿記」が入っています。簿記には複数の検定試験がありますが、会計ファイナンス学科では、企業等で認知度が高い「日商簿記検定」の2級に合格することを目指しています。なお、日商簿記検定2級は、近年、難易度が高くなってますが、合格まで徹底的にサポートします。
また、ファイナンシャル・プランニング(FP)技能検定の3級合格も目指します。こちらは金融機関をはじめとする多くの企業で取得が推奨されている国家資格（技能検定）です。なお、FPの学習をすることで、自らのファイナンシャル・リテラシーを高めることができ、今後の長いキャリアにおけるお金との付き合い方を身に付けることもできます。

「会計」、「ファイナンス」、「経営」、「キャリア」、「統計」等、様々なことを学ぶことができます。様々な業界のゲストを招いたり、プロジェクト活動を行ったり、各ゼミで特色のある活動を行います。2年次後期に「ゼミ説明会」が開催され、各ゼミの活動内容を把握してからゼミ申し込みをするので、希望するゼミを選ぶことができます(応募者多数の場合は試験などによる選考が行われます)。