日本語日本文学科では、下記の資格・免許を取得することができます。
このページでは取得できる資格・免許について概説します。








高等学校教諭・中学校教諭一種(国語科)の資格を取得できます。本学科は「日本文学」と「日本語学」どちらの科目も専門的に学べるところに強みがあります。その知識は、教育現場での〈探究〉の授業運営においても力を発揮しています。また、グローバルキャンパスを生かした国際的な活動を通して、多文化共生社会の教育に必要な視野を養うことができます。「日本語教育」で得た知識は、日本の義務教育を受ける外国籍の生徒たちへの指導にも役立っています。


実 績:東京都、神奈川県、横浜市、川崎市、千葉県、埼玉県、
    さいたま市、福島県、長野県、全国私立学校など
リンク:進学相談会での出来事(ブログ)
    卒業生からメッセージが届きました(ブログ)
    【カリキュラム】教育職員免許状



高等学校教諭一種(書道科)の免許を取得できます。 高校書道免許が取得できる大学は、都内で10数大学しかありません。 本学科は、同時に中学・高等学校教諭一種(国語科)の資格取得が可能です。 本格的な書道実習室があり、作品作りに適した環境が整っています。 書道教員の採用枠は極めて少ないので、採用の可能性を広げるため、国語科の免許を同時に取得する学生がほとんどです。


実 績:東京都ほか
リンク:書道実習(ブログ)



公共図書館の専門職の国家資格です。学校図書館・大学図書館・専門図書館で働くためにも役に立つ資格です。日文の専門領域と関連付けて、さらなる学びを発展させます。また、司書課程のカリキュラムを通じて得た情報処理能力は、一般企業で働くときにも力になります。

実 績:鎌倉市立図書館
リンク:国会図書館見学に行きました!(ブログ)
    司書科目:児童サービス論について(ブログ)
    【カリキュラム】司書/司書教諭



小・中・高等学校等におかれる学校図書館の専門的職務に携わる教員に必要な国家資格です。資格取得には、教育職員免許状の取得が必要です。国語科だけでなく、書道科の免許と同時にとることができます。

実 績:昭和女子大学付属中学校・高等学校
リンク:学校図書館の取り組みについて(ブログ)



博物館法に定められた、博物館の専門的職務に携わる国家資格です。学芸員とは博物館施設等における専門職員です。博物館資料の収集、保管、展示及び調査研究その他これと関連する事業を行います。日文の学びと関連付けて、より専門性を極めることができます。

実 績:世田谷文学館
リンク:日文生 資格取得への道【学芸員編】(ブログ)
    【カリキュラム】学芸員



日本語教員とは、日本語を母語としない人に日本語を教える教員のことです。本学の日本語教員養成課程は、これからますます進む多文化共生社会において、日本語教員になる人だけでなく、学校教育に携わる人や一般企業を目指す人にとっても有益な内容です。グローバル化が進む教育現場では、外国籍の生徒にも指導する場面も少なくありません。そのために、教育職員免許状取得とあわせて学ぶ学生も、近年増加傾向にあります。 2024年4月から、日本語教員が国家資格化されました(「登録日本語教員」)。本学の日本語教育課程は、文化庁国語科(現文科省)より「必須の教育内容50項目に対応した日本語教員養成課程等」として認定され、文科省ホームページで公表されています。これにより、国家資格「登録日本語教員」の「経過措置」が適用されるため、本学で定められた規定の単位の修得に加えて「応用試験」を受験・合格することで、国家資格が取得できます。

※「登録日本語教員」の試験は、「基礎試験」「応用試験」「実践研修」から構成されています。本学の日本語教育課程を修めることにより、「基礎試験」と「実践研修」が免除されます。

実 績:長沼スクール東京日本語学校
リンク:国家資格「登録日本語教員」合格者による体験談
    【カリキュラム】日本語教員
    文部科学省日本語教育ホームページ


国立公文書館をはじめ、全国の自治体が設置している公文書館や歴史資料館、博物館、図書館、さらに公務員や民間企業での活躍が期待されます。古文書や歴史資料の読解を学び、日文の学びへの活用も期待できます。司書資格とあわせて資格取得を目指す学生もいます。

リンク:【カリキュラム】アーキビスト課程


文書情報管理士は、オフィスで取り扱う紙文書の最適な電子保存の方法を理解し、文書の大切さを伝えるエキスパートのための資格です。関連資格である司書資格とともに取得することで、活動の幅が広がります。

リンク:文書情報管理士とは(公益社団法人日本文書情報マネジメント協会)


社会福祉主事は社会福祉法第19条第1項第1号に基づく任用資格で、厚生労働省告示による指定科目のうち、3科目以上を修めて卒業(3科目以上履修したうえで卒業)した者が、都道府県、市区町村の行政職や福祉職等の公務員試験に合格して、社会福祉関連の事業所に就職した場合、有資格者として次の職名が得られます。

① 福祉事務所の社会福祉主事
② 各種福祉施設の生活指導員・児童指導員・福祉指導員
③ 社会福祉協議会の福祉活動指導員

リンク:【カリキュラム】社会福祉主事